公認心理師になれば、その職能団体は気になるところです。臨床心理士資格も持っていると、複数の職能団体に入ることになり、年会費が増えてしまいます。
心理職は収入が少ないため、臨床心理士の職能団体（臨床心理士会）、公認心理師の職能団体、学会と複数の団体に年会費を払い続けることは大変です。
そこで、個人的な経験と見解を交えながら、公認心理師の職能団体と増える年会費について書いてみたいと思います。
臨床心理士の職能団体
臨床心理士資格ができた当時のことはわかりませんが、現在では臨床心理士資格を取得したらその職能団体である臨床心理士会に当然のように入会する人が多いと思います。
全国組織の「日本臨床心理士会」と地方組織の「都道府県臨床心理士会」に所属している人が多いのではないでしょうか。
公認心理師資格ができた関係で、都道府県臨床心理士会の中には、公認心理師も入会資格に入れ、「公認心理師協会」などへの名称変更を決定あるいは検討しているところもあります。
臨床心理士資格取得直後は収入が少ない人も多いので、年会費の出費が大変です。それでも、入会が当たり前であることや、資格維持に必要なポイントを得られるメリットがあるため、多くの人が入会していると思います。
年会費の支払い時期はほとんどのが同じ時期（4月頃）なので、分割払いにできたり、時期がずれていたりするとありがたいですよね。
臨床心理士資格を取得後、臨床心理士会に入会できる喜び（資格が取れた喜び）とともに、出費が増えるつらさがあったことを覚えています。
公認心理師の職能団体
公認心理師の職能団体は、大きなところで「公認心理師の会」と「日本公認心理師協会」の2つがあります。
公認心理師の会は日本心理学会、日本公認心理師協会は日本臨床心理士会や日本心理臨床学会などが関係しています。
それぞれいろいろな思惑があり設立されたようなところも見受けられますが、公認心理師の職能団体ができるというのは公認心理師や公認心理師を目指している人にとってありがたいことだと思います。
また都道府県臨床心理士会の中には公認心理師を入会資格に加えるところもあるので、臨床心理士資格を持っていない公認心理師としては、地域によって全国組織と地方組織の両方に所属できることになります。
心理学系の学会は分かれすぎているような気がしているので、公認心理師の職能団体は一本化してくれるとありがたいなと思っています。
増える年会費の総額
現実的なところで言えば、新たに公認心理師の職能団体に入った場合、支払う年会費の総額が増えるということが問題です。
各学会の年会費、臨床心理士会の年会費に、公認心理師の職能団体の年会費がプラスされることになります。
公認心理師の会の年会費は5,000円、日本公認心理師協会の年会費は10,000円です。
メリットがあるかはわかりませんが、両方に所属するとしたら、年15,000円の出費増となります。おそらく、それが4月支払いになるのでしょう。
都道府県臨床心理士会とは別に都道府県単位の公認心理師の職能団体ができたとしたら、出費はさらに増えることになります。
金額的に問題なかったとしても、支払いに行くのが面倒ですよね。会員用の個人ページがあって、そこからカード決済ができれば楽ですが、IDとパスワードが増えるのがつらいところです。
一番問題になるのは、これから臨床心理士資格と公認心理師資格を取得する新卒の人たちかもしれません。
これまでは臨床心理士の職能団体だけでしたが、公認心理師の職能団体も加わり、収入が少ない段階でも出費が増えることになります。
心理職の待遇改善を急ぐ必要がありそうです。
職能団体としてどうなのかという議論はあるとしても、年会費だけを考えるのであれば、都道府県臨床心理士会が公認心理師も受け入れるというのはありがたいことなのかもしれません。
公認心理師の職能団体については、「公認心理師の会」、「日本公認心理師協会」にまとめてあります。
